６月１日午前８時３５分、１時間目のチャイムが鳴った。

　「やっと授業が始まりました。教科書は確実に終わらせますから」

　神戸・ポートアイランドにある神戸市立義務教育学校港島学園中学部（中学校）。社会科の大越紳五教諭（２６）は明るい口調で呼び掛けた。

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、３カ月ぶりに授業を受けた生徒たち。少し表情が硬いように見えた。

　同市立の小中学校では１２日までクラスを２つに分け、小学校では毎日交代で登校。中学校では午前と午後で生徒を入れ替える。

　教員は同じ授業を２回、行う。昼休みや空き時間には教室を消毒する。放課後には休んだ子どもの自宅を訪問。家庭学習も並行して続くため、課題作りにも追われる。学力の格差を埋めるため、子どもたちの個別支援もしなければならない。

　人手がほしいところだが、いつもの助っ人にも頼れない。教員志望の大学生が授業を手伝う「スクールサポーター」だ。昨年度は６１８人もの“先生の卵”が現場を支えたが、活動は控えている。

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　神戸市教育委員会によると、休校に伴い小中学校では年間に必要な授業時数の２割にあたる約１８０～１９０時間が失われた。それを補うため、小学３年以上に火曜の６時間目、中学生に水曜の７時間目を行い、夏休みも１５～２４日間短縮する。

　悩みは、時間のやりくりだけではない。

　「子どもたちには、人と意見を交わしながら考えを深める学習をしてほしかったのだが…」。市教委担当者は表情を曇らせる。

　小学校では４月、新しい学習指導要領が導入されたばかり。キーワードは「主体的・対話的」。しかし、３密防止がその理念を妨げる。対話しようにも、隣の席は遠い。市教委も「当面、グループ発表や地域を歩いて調査する活動などを行わないように」と各校に通知した。

　「安全第一だが、一方的な教え込みにならないようにしなければ」と市教委。子どもは黙って黒板を向き、先生の言葉を聞く－。ともすれば“先祖返り”になってしまう。

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　「夜間の電話を音声アナウンス対応に切り替えます」「宿泊を伴う行事を見直します」「動物の飼育を縮小します」－。

　コロナ流行前の今年１月、市教委は小中学生の保護者にＡ４のプリント１枚を配った。教職員の業務見直し策だ。

　市教委によると、２０１９年度の時間外勤務時間（８月除く）は小学校で月平均４４時間、中学校は６２時間に上った。１８年度には、１５０時間を超えた中学校教職員が９人もいた。今年３月末には市の規則を改正し、初めて残業時間の上限を定めたばかりだった。

　コロナ禍の休校で３、４月の勤務時間は減った。しかし、市教委学校支援部の竹森永敏部長（４８）は「問題はこれから。効率的にやらないととんでもないことになる」と危惧する。

　授業の量と質の確保。先生の働き方。複雑な方程式を解く鍵は、どこにあるだろうか。（斉藤絵美）

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　昨年秋に発覚した神戸の教員間暴力問題から始まり、現在の教育現場を取り上げてきたシリーズ「学校いま　未来」。第４部ではコロナ禍を経て、あらためて求められる教師の質や新しい学びの形について考える。