会社が発行した株式の数に、その時点の株価をかけた金額を時価総額と呼びます。この額でその会社の株をすべて買える計算ですから会社の値段と言うこともできます。株価に連動して時価総額も毎日変化します。

　株価が変動する最大の鍵は会社の業績です。業績が好調なら、会社の先行きに不安が少なく、株主が会社から受け取る配当金が増える可能性も高まります。このため、株価が上がり時価総額が膨らむ傾向にあります。

　日本の主な企業の昨年末時点の時価総額を見てみましょう。東証１部に上場している企業で最も時価総額が大きかったのはトヨタ自動車で、２２兆１３６１億円でした。

　２０１２年末の時価総額は１３兆８０９２億円だったので１年間で約６０％も増えたことになります。外国為替相場の円安でトヨタの業績が急速に改善したからです。同様の理由でホンダの時価総額も増加しました。

　輸出関連の業種なら、どの会社でも円安で業績が伸びるというわけではありません。例えばキヤノンは中国や欧州のデジタルカメラの販売不振が響いて業績見通しを昨年２回、引き下げました。結果として時価総額は１２年末より減って東証１部での順位が５位から１３位に後退しました。

　スマートフォン市場の拡大で勢いづいているのは、携帯電話会社です。ソフトバンクの昨年末の時価総額は１１兆４６０億円と１２年末の３倍余りに急増。東証１部での順位も前年の９位から２位に上がりました。このほかＫＤＤＩは１４位から７位に浮上しました。

　昨年の景気回復傾向は融資先の業績改善という形で、金融機関の経営にもプラスとなりました。こうした状況を背景に大手銀行３グループの時価総額は、１２年末から４５～７５％程度増えました。

　身近な経済関連の話題と会社の値段である時価総額の変化を関連づけるようにすれば、投資への関心がより高まるかもしれません。