日本の代表的な株価指数に、日経平均株価（２２５種）と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）があります。市場全体の状況を把握するのに役立ち、新聞やテレビで連日紹介されていることからも関心の高さがうかがえます。

　二つの株価指数は構成する銘柄や算出する方法が違うため、異なる値動きをすることがあります。まず銘柄ですが、ＴＯＰＩＸは東京証券取引所第１部に上場する約１９６０社の全てを原則として対象としています。

　一方、日経平均株価は１部上場企業のうち主要な２２５社を選んでいます。日本郵政や楽天など、上場後の期間が短かったり、急速に成長したりしたため含まれていない有力企業もあります。株式の流通量や業種のバランスを考慮して定期的に銘柄を入れ替えており、将来は採用される可能性もあるでしょう。

　株価は銘柄によってまちまちであり、平均株価は水準を調整した上で算出します。とはいえ調整後も、小売りや電機といった業種には株価が非常に高い銘柄（値がさ株）があり、平均株価の値動きに大きく影響します。株価の低い銘柄が多い金融業は目立ちません。

　ＴＯＰＩＸは各銘柄の株価と株式の数を掛け算した「時価総額」を基に算出します。自動車や銀行に代表される、時価総額や流動性が高い大型株の影響力が強い半面、小型株はあまり反映されません。大型株や小型株、業種分類については、次回詳しく紹介します。

　２０１５年には平均株価が２万円を超えて約１８年半ぶりの高値をつける一方、ＴＯＰＩＸは出遅れたことがありました。銀行株の伸び悩みなどが足を引っ張ったといわれています。

　株価指数先物や上場投資信託（ＥＴＦ）と呼ばれる金融商品では、価格が平均株価やＴＯＰＩＸに連動するタイプが人気を集めています。ただ投機マネーの流入で値動きが荒くなることもあり、個人投資家が取引する際には注意が必要です。