パソコンやスマートフォン、携帯電話を介して株式や投資信託などを売買できるネット証券はすっかり個人投資家に浸透しました。店を構えたり、従業員を置いたりしないで済むため経費があまり掛からず、売買手数料が安いことが最大の強みです。最近は顧客獲得のために、各社は独自色を強めて投資家にアピールしています。

　スマホの普及で、２４時間、場所を選ばず売買注文を出せるといった特長が一層生かせるようになりました。ネット証券同士の競争は激化しており、各社がサービスでしのぎを削っています。

　いくつか例をみてみましょう。最大手のＳＢＩ証券は、同業の中でも売買手数料の安さや取扱商品の豊富さが高く評価されているようです。口座の数は３００万を超え、店舗型の中堅証券と比べても多いといわれます。

　楽天証券は所定の条件を満たすとポイントがたまり、ネット上の仮想商店街「楽天市場」などで使えます。株価や為替相場を随時チェックできるアプリは、腕時計型端末「アップルウオッチ」に対応しています。

　松井証券は店舗型からネット専業となった老舗です。取引の成立代金が１日１０万円以下なら売買手数料がゼロなので、少額取引がしやすいようです。

　マネックス証券は日本株や米国株などの売買のタイミングをコンピューターが判断して、営業日ごとにメールで知らせるサービスをしています。

　カブドットコム証券は、大手金融グループの三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ傘下です。事前に取引の条件を設定する自動売買機能が充実しているほか、５０歳以上は２％、６０歳以上は４％、それぞれ現物株の売買手数料が割引になります。

　一方、店舗型の証券会社は担当者がじかに投資家の相談に応じてくれるので、株の初心者でも安心です。また経済情勢や企業業績を分析した情報などの発信は大手証券の方が充実しているという声もあります。