今回は株式や通貨、債券など、さまざまな金融商品が売買される取引所の成り立ちをみてみましょう。世界初の近代的取引所とされるのが１６０２年にオランダで設立された「アムステルダム証券取引所」です。

　きっかけは、前回登場した「オランダ東インド会社」の誕生でした。株式の売買が活発になったことで円滑に取引を行う場所が必要になったのです。

　株式会社の増加に伴い、各地に取引所ができました。日本では１８７８年に、「東京株式取引所」が設立されています。

　近現代にかけて経済活動の仕組みが複雑になるにつれ、急激な価格変動のリスクを軽減するため、先物などのデリバティブ（金融派生商品）が発達しました。

　先物はあらかじめ将来の売買価格を約束しておく仕組みで、１７３０年に大阪のコメ取引所で、世界初の組織的な取引が始まったとされています。

　デリバティブには先物のほか、「オプション」と呼ばれる、将来の売買の権利を商品化したものもあり、対象は通貨、債券など多岐にわたります。今日では相場急変の保険としてだけでなく、投機目的の取引もさかんになり、手数料収入は取引所の収益の柱の一つになっています。

　また、株式などの売買方法も対面や電話でのやりとりから、ＩＴを活用した電子取引に進化してきました。

　こうした流れを受け、近年目立つのが取引所同士の合併などによる規模拡大の動きです。魅力的な取引所として投資家を呼び込むには、円滑な電子取引や新たなデリバティブへの対応などで、継続的なシステム投資が必要になるからです。

　日本では、東京証券取引所と大阪証券取引所が合併し、日本取引所グループが２０１３年に発足しました。米国では同年、インターコンチネンタル取引所がニューヨーク証券取引所を傘下に収めています。今後も再編の動きが続きそうです。