災害時の住民の避難行動を学ぼうと、長野県飯田市の下久堅（しもひさかた）地区の自治会役員ら２０人が９日、長田区の真陽地区を視察に訪れた。真陽地区では阪神・淡路大震災以降、同市との交流の輪が広がっている。
真陽防災福祉コミュニティは、災害が起きた時に住民が取る行動などをまとめた「地域おたすけガイド（災害初動対応計画書）」を策定。震災直後に飯田市の職員が真陽地区でボランティアをしたのが縁で同市三穂地区との交流が始まった。計画書の策定に伴い、災害時は双方の地区が助け合うことを申し合わせた。三穂地区に近い下久堅地区が、それを聞き、今回の視察が実現した。
同コミュニティの中谷紹公（つぐまさ）本部長（６８）らが、真陽小学校でのブラインド訓練や商業施設との連携による買い物カートを使った要援護者の避難訓練などを紹介した。
下久堅地区まちづくり委員会の平沢英彦委員長（７０）は「地域に防災計画はあるが、真陽は実践的。ぜひ学びたい」と話していた。（高田康夫）
