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海外のテレビ局関係者にアプリで映像を見せながら震災当時の街の様子を説明する市職員の松崎太亮さん(右)=神戸市長田区若松町4
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海外のテレビ局関係者にアプリで映像を見せながら震災当時の街の様子を説明する市職員の松崎太亮さん(右)=神戸市長田区若松町4

 地震や津波などの防災の教訓や課題を取材するため、海外のテレビ局関係者が来日しており、5日には神戸市を訪れ、阪神・淡路大震災の被災地を巡った。市職員が震災当時の写真や映像が見られるアプリを使い、当時の街の様子を説明。震災当時の状況を疑似体験することで、メディアが残す情報が次世代の防災へ生かされた事例を学んだ。

 国際協力機構(JICA)が2012年から取り組む「海外メディア本邦招聘(しょうへい)プログラム」の一つ。4月に大地震があったネパールや、バヌアツ、トルコなど9カ国18人が参加した。9月27日に来日し、10月1日までに宮城県など東日本の被災地を回り、住民らの講演や復興作業の現場を取材した。

 この日は神戸市役所を訪問。阪神・淡路時、広報課員だった松崎太(たい)亮(すけ)さん(55)=現・企画調整局ICT創造担当課長=から講義を受けた。被災の現状をカメラに収めたが、一通り撮った後に「本当に撮影してよかったのか」と後ろめたさを感じたことなどを話した。

 その後、被災地も取材。同市長田区では、震災時の写真や映像を地図上に表記したアプリを使って、地震の影響による火災で燃える街を視聴した。松崎さんは「復興を経て、神戸の街には震災を物語る傷痕が見られなくなってきた」と話した上で、「メディアは写真や映像を記録として残すだけでなく、次世代に震災を疑似体験してもらうための教育素材とする必要がある」と訴えた。

 参加したネパールのテレビ局員(42)は「私たちの国では震災後、国民は低階層の建物にしか住みたがらないが、神戸にはたくさんの市民が高層マンションで暮らしている。神戸の街を見て、国の復興にも希望を持てた。また、メディアの在り方を学ぶことができたと思う」と話していた。(秋山亮太)

2015/10/5

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