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 地震関連科学の研究者が、阪神・淡路大震災以後20年の研究を総括するシンポジウム「地震被害の軽減に向けた研究者たちのメッセージ」(神戸新聞社など後援)が24日、神戸市中央区の兵庫県私学会館で開かれ、市民ら約110人が参加した。(武藤邦生)

 日本地震学会、日本活断層学会、日本地震工学会の主催。研究者ら8人が、阪神・淡路のメカニズムや甚大な被害を及ぼした要因などを報告した。

 震源地が淡路島北部でありながら、神戸、芦屋、西宮で「震度7の帯」が広がったことについて、入倉孝次郎・京都大名誉教授は「北東に断層破壊が進み、この方向で揺れが増幅された」と解説。「盆地の端」に位置する地形も要因とした。

 阪神・淡路では、1981年以前の旧耐震基準で建てられた「既存不適格住宅」で大きな被害が出た。耐震化が求められるが、京都大の林康裕教授は「構造に応じて適切な耐震補強を選ぶことは簡単ではない」と指摘。現行の耐震基準でも、阪神・淡路では8~12階建て建物の約3割で梁が損傷するなど中破(中程度の破損)があったと説明した。

 今後の六甲・淡路島断層帯の活動予測についても報告があった。名古屋大の鈴木康弘教授は、阪神・淡路が六甲断層にとって「一回り小さい地震」だった可能性を示し、注意を促した。一方、京都大防災研究所の飯尾能久教授は「阪神・淡路の余震域内でマグニチュード(M)7クラスの大地震が起こる可能性は小さい」とやや見方が分かれ、予測の難しさをうかがわせた。

2015/1/24

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